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新たな研究により、マシモのテクノロジーを用いた一般病棟患者の継続的モニタリングがコスト削減可能であることが明らかに

Masimo SET®パルスオキシメトリとPatient SafetyNet™を用いた「ユニバーサル・サーベイランス・モニタリング」は、患者アウトカムの改善と命の救済効果が繰り返し実証されており、大幅なコスト削減も見込まれる

カリフォルニア州アーバイン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- マシモ(NASDAQ:MASI)は、「Journal of Patient Safety」に掲載された研究結果を発表しました。この研究では、ニューハンプシャー州のダートマス・ヒッチコック・メディカル・センターのジョージ・ブライク博士とその研究チームが、マシモのテクノロジーを用いて一般病棟患者を継続的にモニタリングすることが、大幅なコスト削減につながることを実証しています。1

これまでの研究では、Masimo SET®およびPatient SafetyNet™を用いた患者の継続的モニタリングにより、患者の状態悪化を早期に発見・介入することで、死亡率の低下、蘇生成績の改善、ラピッドレスポンスチームの出動回数および高度治療室への転棟の減少といった、臨床転帰の改善が示されています。2-5今回の新たな後ろ向き分析では、3年半にわたるデータと約32,000人の患者を対象に、ダートマス・ヒッチコックの研究チームが、患者の継続的なサーベイランス・モニタリングにより純営業利益率が向上し、その結果、このようなシステム導入コストを考慮しても治療の高度化を回避できたことによる経済的効果から、高い費用対効果があることが示されています。

回避された救命処置1件ごとに患者1人あたり約5,500ドル、転棟回避1件ごとに約10,700ドルの純営業利益率が改善しました。ダートマス・ヒッチコックでは、マシモのモニタリングを導入した一般病棟200床において、救命処置と転棟をそれぞれ10%減少させることで、年間約35万ドルおよび約40万9,000ドルのコスト削減につながると試算されました。研究者らは、今回の調査結果について「サーベイランス・モニタリングは運用上費用対効果が高く、救命対応や転棟を必要とする患者数の減少と関連する場合、営業利益率を大きく改善する」ことを強く裏付けていると結論づけました。

マシモの最高医学責任者(CMO)であるダニエル・カンティロン医学博士は次のように述べています。「この研究は、すべての患者を継続的にモニタリングすることが、病院システムにとってのコスト増ではなく、むしろコスト削減につながることを明確に示しています。これは、サーベイランス・モニタリングによって得られる優れた臨床転帰の実現に、コストが依然として障壁になるという誤解を見事に打ち破るものです。私たちは、これらの研究結果が病院だけでなく、独立型救急救命施設や外来手術センターといった施設にも一般化できる可能性があると考えており、各施設で独自の費用対効果分析を行うことを推奨しています。また、主要なオピニオンリーダーや専門学会が、臨床実践ガイドラインを更新する際に、この重要なデータを考慮してくれることを期待しています。」

研究者らが指摘するように、医療機関はしばしば継続的な患者モニタリング・サーベイランスシステムの導入にかかる初期費用のために二の足を踏みます。ダートマス・ヒッチコックのチームは、自らの経験に基づき、患者アウトカムの改善によって得られるコスト削減効果を数値化することで、その主張が誤解であることの反証を試みました。

研究者らは、2010年から2021年にかけて発表した以前の研究において、Masimo SET®による連続パルスオキシメトリ・モニタリングとマシモのベッドサイド機器を組み合わせ、一般病棟における術後患者の状態悪化を検知できるよう構成されたシステムを導入することで、サーベイランス・モニタリングが患者アウトカムへ与える影響を分析しました。さらに、補助的なモニタリング・プラットフォームであるMasimo Patient SafetyNetを併用し、患者データを集中ビュー・ステーションで臨床医が利用できるようにしました。また、より小規模な病棟での導入の成功により、ラピッドレスポンスチームの出動が65%減少し、ICUへの再転棟が48%減少2したことを確認した後、マシモの継続的モニタリングシステムは、すべての内科および外科病棟で200床を超える入院病床に拡大されました。10年間の運用の結果、同システムは予定外の転棟を50%削減し、救命処置を60%削減するとともに3、オピオイドによる呼吸抑制が原因となった防ぎ得た死亡や脳障害をゼロにする効果があると報告されました。4Masimo SET®とPatient SafetyNetの効果はその後、サウジアラビアの1,200床規模の大病院システムによって2022年に発表された研究で独立して確認され、さらに同研究ではマシモの継続的患者モニタリング・サーベイランスシステムの導入前後の期間を比較した結果、全死亡率の低下と蘇生結果の改善も認められました。5

今回のダートマス・ヒッチコックによるコスト削減研究は、以前に発表された費用対効果分析を基盤としており、同分析では、マシモのシステムの導入により、ダートマス・ヒッチコックが年間148万ドルを節約していることを推定しています。6今回新たに発表された研究では、一般病棟での継続的モニタリングによって可能になった患者アウトカムの改善に関連する経済的な節約効果を算出するために、より厳密かつ精緻な手法が適用されています。研究チームは効果の算出のために、2016年7月から2019年12月までの3年半の間に入院した一般病棟患者31,993人の過去データを調査し、「合併症のない」患者と、さまざまな程度の「合併症のある」患者の治療経験ごとに営業利益率を体系的に算出しました。

登録されたすべての患者は、継続的SpO2モニタリング(Masimo SET®パルスオキシメトリによる標準化にワイヤレスのRadius PPG®センサーを使用)を受け、データは自動的にPatient SafetyNetへ転送されました。バイタルサインは4時間ごとにスポットチェックされました。患者は、a)救命対応や転棟を必要とせずに退院できた患者(「合併症なし」のケース)、b)救命対応は必要としたが、より高次の治療(HLOC)への転棟は必要としなかった患者、c)救命対応HLOCへの転棟の両方を必要とした患者、d)入院中に死亡した患者(より重篤な合併症のケース)という基準に従ってグループ分けされました。登録患者のうち92.7%は合併症のない入院経過を過ごし、7.5%はさまざまな程度の合併症を経験しました。研究者らは各患者に関連するコスト、収入、営業利益率を追跡し、各グループの平均営業利益率を算出しました。これが以降の分析における主要なアウトカムとなりました。

研究者らは、合併症のないグループでは患者1人あたり平均2,016ドルの営業利益(入院期間[LOS]の中央値は3.2日)に加え、年間で総額1,700万ドルの営業利益が得られていることを明らかにしました。一方、救命処置を必要としたものの転棟は不要だった患者では、患者1人あたり平均3,516ドルの営業損失(LOS中央値は6.7日)があり、年間で約230万ドルの損失となっていました。救命対応を回避できた場合(すなわち入院経過が「合併症なし」と分類された場合)、純営業利益率への好影響は5,532ドルに上ることが示されました。HLOCへの転棟を必要とした患者では、患者1人あたり平均8,746ドルの営業損失(LOS中央値は9.8日)があり、年間で340万ドルの損失となりました。救命対応後の転棟を回避できた場合、純営業利益率への好影響は5,230ドルであり、救命対応と転棟の両方を回避できた場合(すなわち「合併症なし」となる場合)、約10,762ドルの好影響があることが示されました。

これらの結果を基に研究者らは、マシモの補助的モニタリングシステムを使用することで、救命処置と転棟をそれぞれ10%削減できれば(以前の報告に基づく控えめな数値)、200床にマシモのモニタリングを導入している病院では、それぞれ年間約35万ドルおよび約40万9,000ドルの純営業利益率の改善につながると算出しました。当然、正確な金額は施設ごとに異なりますが、研究者らが述べているように、その手法は「一般化可能で再現も容易」であり、継続的な患者モニタリング導入の効果を評価する際に他の医療機関が参考にできる指針となり得ます。

著者らは、次のように締めくくりました。「この研究は、一般病棟における患者のユニバーサル・サーベイランス・モニタリングは導入や維持にコストがかかりすぎるという主張を否定する文献に新たな証拠を加えるものです。…これらのデータは、継続的なモニタリングと迅速な対応が年間の運用において費用対効果に優れ、かつ実現可能であることを強く示しています。さらに重要なのは、この研究を行った医療機関では、毎年数百人の患者が長期にわたる集中治療室での入院と、それに伴う苦痛や不利益を回避できているという点です。」

@Masimo | #Masimo

商標であるPatient SafetyNetの使用は、ユニバーシティ・ヘルスシステム・コンソーシアムからのライセンスに基づいています。

参考文献

  1. Blike G、McGrath S、Perreard I、McGovern K。一般病棟におけるサーベイランス・モニタリングの経済的影響の推定。J Patient Saf。2025年。DOI:1097/PTS.0000000000001392。
  2. Taezner Aほか。パルスオキシメトリ・サーベイランスが救命処置および集中治療室転棟に及ぼす影響:導入前後の比較研究。J Am Soc Anesthesiol。2010;112(2):282-287
  3. McGrath Sほか。一般病棟におけるサーベイランス・モニタリング管理:戦略、設計、および実装。Jt Comm J Qual Patient Saf。2016;42(7):293-302. doi:10.1016/s1553-7259(16)42040-4。
  4. McGrath Sほか。鎮静薬および鎮痛薬に関連する入院患者の呼吸停止-継続的モニタリングが患者の死亡率および重篤な罹患に及ぼす影響。J Patient Saf。2021;17(8):557-561。
  5. Balshiほか。遠隔ラピッドレスポンステーム(Tele-RRT):患者セーフティネットワークシステムの導入が内科患者の転帰に及ぼす影響―導入前後のコホート研究。PLoS One。2022年11月22日;17(11):e0277992. DOI:10.1371/journal.pone.0277992。
  6. Taezner A、Blike G。患者サーベイランス―ダートマスでの経験。APSF Newsl。2012年春夏号:1-4頁。

マシモについて

マシモ(NASDAQ:MASI)は、グローバルな医療テクノロジー企業です。同社は、革新的な測定技術、センサー、患者モニター、自動化および接続ソリューションなど、業界をリードする多様なモニタリング技術を開発・製造しています。私たちの使命は、暮らしを向上させ、患者の転帰を改善し、医療費を削減するとともに、非侵襲的モニタリングの適用範囲を新たな領域や用途へと拡大することです。1995年に導入されたMasimo SET® Measure-through Motion and Low Perfusion™パルスオキシメトリは、100件を超える独立かつ客観的な研究( www.masimo.com/evidence/featured-studies/feature )において、他のパルスオキシメトリ技術を上回る性能を示してきました。Masimo SET® は、世界中で年間2億人以上の患者に使用されていると推定されており、2025年の Newsweek 世界最高の病院ランキングで上位10施設すべてにおいて、主要なパルスオキシメトリ機器として採用されています。マシモおよびその製品に関する詳細情報は、 www.masimo.com をご覧ください。

将来見通しに関する記述

本プレスリリースには、1933年証券法第27A条および1934年証券取引所法第21E条で定義され、1995年私募証券訴訟改革法に関連する将来見通しに関する記述が含まれています。将来見通しに関する記述とは、当社が将来起こると予想し、信じ、または見込んでいる活動、出来事、または進展に関して述べたもので、歴史的事実に関する記述以外のものを指します。これらの将来見通しに関する記述には、医療機関においてMasimo SET®テクノロジーによる継続的モニタリングを導入した場合に生じ得る財務的影響、救命処置の減少、より高次の治療のための転棟の減少、患者アウトカムの改善、ならびに歴史的事実や上記の前提となる仮定の記述に厳密には関係しないその他の事項が含まれます。これらの記述は、多くの場合「予想する」「信じる」「継続する」「~できる」「見積もる」「期待する」「意図する」「~かもしれない」「進行中の」「機会」「計画する」「潜在的な」「予想する」「予測する」「見積もる」「模索する」「~すべき」「~するだろう」「~だろう」といった語句、その否定形、あるいはそれらに類似する表現や変化形によって特定されます。ただし、これらの語句が使われていない場合に、その記述が将来見通しに関するものでないということではありません。これらはいずれも予測が難しく、その多くは当社の管理を超えており、さまざまなリスク要因によって、当社の実際の業績が将来見通しに関する記述で示された内容と大きく異なり、悪影響を及ぼす可能性があり、これには、病院やその他の医療機関による継続的モニタリングの採用率、臨床実践ガイドラインの変更、そして米国証券取引委員会(SEC)に提出された当社の最新の定期報告書(最新のForm 10-KおよびForm 10-Qを含む)の「リスク要因」セクションで論じられているその他の要因などを含みますが、これらに限定されません。これらの全報告書は、SECのウェブサイト(www.sec.gov)にて無料で入手できます。将来見通しに関する記述は、将来の業績を保証するものではありません。当社は、将来見通しに関する記述に反映された期待が合理的であると考えていますが、その期待が正しいことが証明されるかどうかは分かりません。本プレスリリースに含まれるすべての将来見通しに関する記述は、上記の注意喚起声明によって明示的に限定されています。これらの将来見通しに関する記述は現時点のものであり、過度に信頼しないようご注意ください。当社は、新しい情報、将来の出来事、またはその他の事由による場合であっても、適用される証券法で要求される場合を除き、これらの記述や当社がSECに提出した最新の報告書に含まれる「リスク要因」を更新、修正、または明確化する義務を一切負いません。

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