SLB、2026年第1四半期決算を発表

ヒューストン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- SLB（NYSE：SLB）は、2026年第1四半期の業績を発表しました。

第1四半期業績

地政学的動向の影響を受けた第1四半期

「中東で広範な混乱が発生し、当社の事業が影響を受けたため、年初は厳しいスタートとなりました」と、SLBの最高経営責任者（CEO）であるオリビエ・ル・プェッシュは述べました。

「その影響は、坑井建設および貯留層挙動において最も顕著であり、顧客が人員および設備の安全確保に向けた対応を取ったことを受け、SLBは複数の国で事業の縮小・撤収を行いました。

「中東以外の市場では、チャンピオンX、デジタル、およびデータセンター・ソリューションに関する当社の戦略的施策の影響により、すべての市場で売上高が前年同期比で増加しました」と、ル・プェッシュは述べました。

チャンピオンX、堅調な生産・回収活動を背景に利益押し上げ効果のある成長を実現

「全体として、第1四半期の売上高は前年同期比で3%増加しました。これは主にチャンピオンXの買収・統合によるものであり、同社は引き続き売上高の成長と段階的なマージン拡大を実現しています。特に、生産用化学薬品および人工リフトを主因として、生産システムの売上高は前年同期比で23%増加しました。

「生産・回収は追加的な原油生産量を確保する最も即効性の高い手段であり、顧客が引き続きエネルギー安全保障および自国資源の開発を優先する中、この分野への投資は拡大していく見込みです。チャンピオンXの追加により、この市場における当社のポジションは一層強化されました。特に北米では、回収率向上に向けて個別に最適化された貯留層化学技術の活用を通じて、米国の非在来型資源開発の次の段階を支援していきます」と、ル・プェッシュは述べました。

デジタルおよびデータセンター・ソリューションが成長分野の構成を強化

「デジタル事業の売上高は、デジタル・オペレーションにおける継続的な勢いに支えられ、前年同期比で9%増加しました。デジタルの年間経常収益（ARR）は、第1四半期末時点で再び10億ドルを超え、前年同期比で15%増加しました。顧客は、パフォーマンスおよび効率性の面でAIおよびデジタルの効果を実感しており、今後、これらのソリューションの採用はさらに進む見込みです。一方、データセンター・ソリューションは45%という大幅な伸びを記録し、SLBのモジュール型かつスケーラブルなオフサイト製造能力の有効性を示しました。

「ハイパースケーラーおよびデジタル・パートナーとの既存の関係を基盤とする中で、デジタルとデータセンター・ソリューションの融合領域において、SLBにとっての機会は拡大しています。当社の進展は、NVIDIAとの技術協業の拡大を最近発表したことにも示されています。この協業では、重要なAIインフラの設計・導入に加え、エネルギー業界における大規模展開に向けて、ドメイン特化型の生成AIモデルおよび産業規模のエージェント型AIを活用したリファレンス環境『AI Factory for Energy』を開発します」と、ル・プェッシュは述べました。

変化する市場動向

「当社は2026年に入り、世界の液体燃料の供給と需要が年間を通じて、さらに2027年にかけて徐々に再均衡していくと見込んでいました。しかしながら、中東での紛争はこの再均衡を加速させるとともに、世界のエネルギー供給網における重大な脆弱性を浮き彫りにしました。

「紛争後の液体燃料価格は、紛争前の水準を上回って推移すると見込んでいます。これは、インフラの毀損、生産への打撃、および地政学的リスク・プレミアムに起因する短期的な供給混乱を反映したものです。

「これを受け、多くの国が供給源の多様化を優先し、探鉱および国内資源開発への投資を進めるとともに、紛争の収束後には戦略備蓄の補充を行う可能性があります。また、中東で顧客の生産能力回復を支援する当社の取り組みと並行して、これらの動向は、北米および中南米における短サイクル型プロジェクトや、特に深海オフショア市場における長サイクル型開発への投資拡大を促進すると見込んでいます。

「紛争が長期化し、景気減速や需要破壊につながらない限り、これらの供給側の対応は、2027年および2028年における上流市場の広範な回復に対する当社の確信を一層強めるものです。

「短期的には不確実性が残るものの、当社は2026年に40億ドル超を株主に還元することに引き続き取り組んでいます」と、ル・プェッシュは締めくくりました。

その他の出来事

当四半期中、SLBは普通株式920万株を総額4億5,100万ドルで自社株買いしました。

2026年3月12日、SLBの合弁事業であるSLB OneSubsea™は、Envirex Group ASの海底事業を買収する契約を締結しました。本取引により、新たな技術ソリューション、特にアンビリカルレスの海底坑井介入の展開が加速されるとともに、効率的な次世代サブシー・ソリューションに対する需要が拡大し続ける中で、世界中の顧客に提供できる革新的サービスの範囲が広がる見込みです。本取引は、規制当局の承認およびその他の通常の完了条件を満たすことを前提に、2026年前半に完了する見込みです。

2026年4月23日、SLBは、米国の陸上および非在来型資源のオペレーターに広く利用されている地下資源ソフトウェアの主要プロバイダーであるS&Pグローバル・エナジーの地球科学・石油工学ソフトウェア事業ポートフォリオを買収する最終契約を締結しました。本買収案は、SLBのデジタル・サブサーフェスおよびプランニング・ポートフォリオを的を絞って拡張するものであり、SLBの規律あるポートフォリオ開発方針に沿いつつ、長期的なデジタル成長において戦略的に重要なワークフロー重視の顧客セグメントにおけるプレゼンスを拡大するものです。本取引完了後、SLBは、既存の顧客ワークフローを維持しつつエージェント型AI機能で補完する慎重なアプローチを取りながら、S&Pグローバル・エナジーのテクノロジー・スタックをSLBのデジタル・プラットフォームに段階的に統合していく方針です。このアプローチは、スケーラビリティー、パフォーマンス、および相互運用性を強化するとともに、S&Pグローバル・エナジーの高い顧客利用実績を支えてきた実用的かつワークフロー重視のソリューションを維持することを目的としています。本取引は、規制当局の承認およびその他の通常の完了条件を満たすことを前提に、2026年後半または2027年初頭に完了する見込みです。

また、並行して、両社は新たなAIモデルの構築に向けた協業に関する契約を締結し、SLBは、自社のLumi™プラットフォームおよびTela™エージェント型AIフレームワークを活用して、S&Pグローバル・エナジーの上流データから価値を引き出します。S&Pの上流データとSLBの専門領域に関する知見を組み合わせることで、先進的なドメイン基盤モデルの開発が促進され、業界に大きな価値をもたらす見込みです。

2026年4月23日、SLBの取締役会は、発行済普通株式1株当たり0.295ドルの四半期現金配当を承認しました。本配当は2026年6月3日の基準日時点の株主に対し、2026年7月9日に支払われる予定です。

地域別第1四半期売上高

第1四半期の売上高は87億2,000万ドルで、前年同期比で3%増加しました。北米では陸上・オフショアともに増収となり、中南米、欧州・アフリカ、アジアで成長が見られた一方、中東は紛争に関連する混乱により減収となりました。これらの業績には、買収したチャンピオンX事業の活動が反映されており、同事業は売上高に8億3,800万ドル寄与しました。その内訳は、北米が5億7,900万ドル、海外市場が2億3,100万ドルです。

本買収の影響を除くと、2026年第1四半期の売上高は前年同期比で7%減少しました。海外市場の2026年第1四半期売上高は前年同期比7%減、北米の2026年第1四半期売上高は前年同期比で8%減となりました。

以下の表および解説は、チャンピオンXが2025年1月1日に買収されたと仮定したプロフォーマベースで表示しています。

海外部門

中南米

中南米の売上高は15億3,000万ドルで、前年同期比で2%減となりました。これは、アルゼンチンにおける掘削活動の減少、エクアドルにおけるアセット・プロダクション・ソリューション（APS）の売上減少、ならびにブラジルにおける生産システムの売上減少によるものです。これらの減少は、メキシコおよびガイアナにおけるオフショア活動の増加によって一部相殺されました。

前四半期比では、前四半期の年末における生産システムの堅調な売上の反動により、ブラジルおよびガイアナで季節的に売上が減少し、9%減となりました。この減少は、メキシコにおける沖合掘削の増加による売上高の増加により一部相殺されました。

欧州・アフリカ

欧州・アフリカの売上高は22億6,000万ドルで、前年同期比で3%減となりました。これは、スカンジナビアおよびアンゴラでの売上減少が、ナイジェリア、アゼルバイジャン、カザフスタンにおける活動増加により一部相殺されたことによるものです。

前四半期比では、2025年第4四半期の年末における製品およびデジタルの堅調な売上の反動により、季節的に活動が低下し、売上高は11%減少しました。

中東・アジア

中東・アジアの売上高は26億9,000万ドルで、前年同期比で13%減となりました。これは、中東全域における活動低下および紛争に関連する混乱の複合的な影響を反映した売上減少によるものです。これらの混乱は、カタールでは不可抗力の宣言により発生し、イラクおよび同地域全体のオフショア事業では、生産停止に伴う制約および治安状況により発生しました。

前四半期比では、年末における製品およびデジタルの堅調な売上の反動による季節的な活動低下に加え、紛争による混乱の影響により、売上高は17%減少しました。

北米

北米の売上高は21億7,000万ドルで、前年同期比で4%減となりました。これは主に、2025年第2四半期におけるパリサープロジェクトの売却後、カナダで1億1,800万ドルのAPS売上高がなくなったことによるものですが、データセンター・ソリューションにおける力強い売上成長により一部相殺されました。アメリカ湾のオフショア売上高は、掘削活動の増加がデジタル・エクスプロレーション売上の減少により相殺され、横ばいとなりました。

前四半期比では、2025年第4四半期の年末におけるデジタルの堅調な売上の反動により、陸上での掘削活動の減少およびデジタル・エクスプロレーション売上の減少が影響し、売上高は2%減少しました。これらの減少は、データセンター・ソリューションの売上高増加により一部相殺されました。

部門別第1四半期業績

デジタル

デジタル事業の売上高は6億4,000万ドルで、前年同期比で9%増加しました。これは、デジタル・オペレーションの87%増およびプラットフォーム＆アプリケーションの2%増が主因であり、デジタル・エクスプロレーションおよびプロフェッショナル・サービスの減少により一部相殺されました。

前四半期比では、2025年第4四半期の年末におけるデジタルの堅調な売上の反動により、季節的な活動低下が影響し、デジタル事業の売上高は22%減少しました。

デジタル部門の2026年3月31日時点の年間経常収益（ARR）は10億2,000万ドルで、2025年3月31日時点の8億9,000万ドルと比較して、前年同期比で15%増となりました。

デジタル部門の税引前営業利益率は、前年同期比で28ベーシスポイント（bps）低下し、わずかな低下となりました。

前四半期比では、季節的なデジタル売上の減少を反映し、第1四半期の税引前営業利益率は13パーセントポイント低下しました。

デジタル部門の収益カテゴリーの内訳については「補足情報」（質問10）をご参照ください。ARRの定義については質問11をご参照ください。

貯留層挙動

貯留層挙動の売上高は15億9,000万ドルで、前年同期比で6%減となりました。これは主に、中東の紛争に起因する事業運営上の混乱により、刺激処理および介入活動が減少したことによるものです。北米の売上高は横ばいであった一方、中南米およびアジアではわずかに増加しました。

前四半期比では、欧州・アフリカおよびアジアにおける季節的な活動低下と、中東の紛争に関連する混乱の複合的な影響を反映し、売上高は9%減少しました。

貯留層挙動の税引前営業利益率は16%で、前年同期比で47 bps低下しました。これは、評価事業における収益性の向上により一部相殺されたものの、刺激処理および坑井介入における収益性の低下を反映したものです。

前四半期比では、季節的な活動低下および中東における混乱の影響により、税引前営業利益率は348 bps低下しました。

坑井建設

坑井建設の売上高は28億ドルで、前年同期比で6%減となりました。これは主に、中東の紛争に伴う活動低下によるものですが、欧州・アフリカ、中南米、北米における沖合掘削活動の増加により一部相殺されました。

前四半期比では、欧州・アフリカおよびアジアにおける季節的な活動低下と、中東の紛争に関連する混乱の複合的な影響を反映し、売上高は5%減少しましたが、中南米における沖合掘削活動の増加により一部相殺されました。

坑井建設の税引前営業利益率は15%で、前年同期比で463 bps低下しました。これは主に中東の紛争に伴う収益性の低下に加え、一部市場における価格下押し圧力の影響を受けたことによるものです。

前四半期比では、季節的な活動低下および中東における混乱の影響により、税引前営業利益率は350 bps低下しました。

生産システム

生産システム部門の売上高は35億1,000万ドルで、買収したチャンピオンXの生産用化学薬品および人工リフト事業の寄与により、前年同期比で23%増加しました。同事業は当四半期において、売上高8億3,300万ドル、税引前営業利益1億4,800万ドルに寄与しました。

本買収の影響を除くと、生産システムの2026年第1四半期売上高は、中東の紛争による混乱により、前年同期比で6%減少しました。

生産システムの税引前営業利益率は14%で、前年同期比で240 bps低下しました。これは、地上生産システム、SLB OneSubsea、および坑井仕上げにおける収益性の低下によるものです。この低下は、チャンピオンXの生産用化学薬品および人工リフトからの増益寄与により一部相殺されました。

前四半期比では、2025年第4四半期の年末における製品の堅調な売上の反動による季節的な収益性の低下を反映し、第1四半期の税引前営業利益率は212 bps低下しました。

以下の表および解説は、チャンピオンXが2025年1月1日に買収されたと仮定したプロフォーマベースで表示しています。

生産システムのプロフォーマ・ベースの売上高は35億1,000万ドルで、前年同期比で4%減となりました。これは、SLB OneSubseaおよび地上生産システムにおける売上減少によるものですが、生産用化学薬品、人工リフト、およびバルブの売上増加により一部相殺されました。また、中東の紛争による混乱も前年同期比の減少に寄与しました。

前四半期比では、2025年第4四半期に海外での年末製品販売が好調だった反動に加え、中東の紛争による混乱の影響により、売上高は14%減少しました。

その他

その他は、APS、データセンター・ソリューションおよびSLB Capturi™で構成されています。

売上高は前年同期比で21%減となりました。これは、2025年第2四半期にカナダのパリサー資産を売却したことに伴うAPS売上高の減少に加え、SLB Capturiにおける売上減少によるものです。この減少は、データセンター・ソリューションの売上高が45%増加したことにより一部相殺されました。

前四半期比では、データセンター・ソリューションの売上増加により一部相殺されたものの、エクアドルにおけるAPSプロジェクトの売上減少により、売上高は1%の小幅減となりました。

税引前営業利益は、パリサー資産売却後のAPSプロジェクトの収益性低下により、前年同期比で減少しました。前四半期比では、SLB Capturiの業績改善により、税引前営業利益は増加しました。

四半期ハイライト

中核事業

契約獲得

SLBは、中核事業における強みと整合する新規契約の受注を継続しています。主なハイライトは以下のとおりです。

• クウェートでは、クウェート石油会社（KOC）が、設計、開発および生産管理を含むムトリバ油田向けの総額15億ドル、期間5年の統合契約をSLBと締結しました。本業務は、より深部で技術的に難易度の高い貯留層条件における開発計画および実行を支援するため、ムトリバ油田におけるSLBの地下構造の特性評価の実績を基盤としています。本契約は、サワー環境下における高圧・高温貯留層の開発を対象としています。

• スリナムでは、SLBは、ペトロナスの子会社であるPETRONAS Suriname E&P B.V.および、SLB OneSubseaとSubsea7で構成されるSubsea Integration Allianceとの間で、戦略的協業契約を締結しました。本パートナーシップは、革新的かつコスト効率の高いサブシー・ソリューションを通じて、スリナムの新興フロンティア盆地における資源開発を促進することを目的としています。本契約は、プロジェクトのライフサイクル全体にわたる長期的な協業フレームワークを確立するものです。このアプローチにより、初期段階からの参画による共同開発および共同創出を通じて、コスト効率の高いソリューションの実現、油田開発の加速、ならびにプロジェクト経済性の向上が可能となります。

• ノルウェーでは、エクイノールが、北海のガルファクス油田向けサブシー圧縮システムのアップグレードを目的とした設計・調達・建設（EPC）契約をSLB OneSubseaと締結しました。本契約に基づき、SLB OneSubseaは、世界初の多相海底圧縮システムの一部として2015年に供給された既存ユニットの最適化を目的に、次世代コンプレッサー・モジュール2基を提供します。アップグレードされたモジュールにより差圧および流量能力が向上し、回収率の改善と油田寿命の延長が見込まれます。既存のサブシー・インフラへの設置により、ダウンタイムを最小限に抑えるとともに、全体の作業コストを削減できます。

• オマーンでは、Petroleum Development Oman（PDO）がSLBに対し、同国最大の石油・ガス鉱区であるブロック6における事業向けに、坑口装置および人工採油技術の供給に関する5年間の契約を2件発注しました。本契約には、低圧・高圧・サーマル坑口装置の提供に加え、電動水中ポンプ（ESP）およびプログレッシブ・キャビティ・ポンプ（PCP）の供給が含まれます。これらのソリューションにより、回収率の向上およびブロック6資産の生産寿命の延長が見込まれます。

• 中国では、中国海洋石油集団（CNOOC）がSLB OneSubseaに対し、複数坑井を対象とした統合型EPC契約を発注しました。本契約は20坑井を対象としており、南シナ海における深海開平18-1油田開発向けに、統合型サブシー生産システム（SPS）の提供を対象としています。本契約に基づき、SLB OneSubseaは、デュアル電動水中ポンプ（ESP）、ガスリフト用およびガス圧入用の水平式ツリー、マニホールド、コネクター、制御システムを含む標準化された海底生産技術を提供するとともに、設置および試運転を支援します。

• マレーシア沖では、PTT Exploration and Production Public Company Limited （PTTEP）の子会社であるPTTEP Sabah Oil Limitedが、SLB OneSubseaとEPC契約を締結しました。本契約により、PTTEPの深海開発ポートフォリオ向け統合型SPSの提供におけるSLB OneSubseaの役割が拡大するとともに、過去12か月間でPTTEPから受注した3件目の主要なSPS案件となります。

• インドネシア沖では、アブダビに本社を置く国際エネルギー企業ムバダラ・エナジーが、アンダマン海におけるタンクロ天然ガス深海開発および関連する探鉱・評価掘削活動向けに、SLBと複数の沖合掘削サービス契約を締結しました。本受注に基づき、SLBはムバダラ・エナジーと連携し、坑井のライフサイクル全体にわたる統合型掘削および坑井サービスを提供します。業務範囲には、傾斜掘削、掘削流体、セメンチング、ワイヤーライン、スリックライン、コイルドチュービング、坑井試験、泥水検層、ならびに上部・下部仕上げが含まれます。統合型モデルは、作業遂行の効率化を図るとともに、安全性、信頼性および運用パフォーマンスの向上を目的としています。

テクノロジー・ハイライト

当四半期における主な技術の導入および展開は以下のとおりです。

• SLBは、効率性の向上、運用の複雑性の低減、およびより自動化された坑井現場での作業を支援することを目的とした、水圧破砕作業向けの完全電動型次世代Cameronフラック流体供給システムを発表しました。本システムは、メンテナンスフリーのフラックバルブ、電動アクチュエーション、およびValveCommander™流体供給制御システムを組み合わせることで、あらゆるアクチュエーション方式にわたってオペレーターにデジタル制御を提供します。主な利点として、現場でのグリース注入および定期保守の排除、より高精度なバルブ操作、リグアップおよびリグダウンの迅速化、ならびに油圧ユニットの不要化が挙げられます。本システムはまた、油圧流体およびディーゼル駆動機器の使用を削減し、顧客によるワークフローの効率化、稼働率の向上、およびよりクリーンなフラクチャリング作業の推進に貢献します。

• ブラジル沖では、Trident EnergyとSLBが、マリンバ油田における老朽化した海底グラベルパック井の生産性阻害に対応しました。厳格な腐食試験を経て、SLBは既存のP-08セミサブマーシブル・プラットフォームから数十年にわたり使用されてきた海底フローラインを通じて、OneSTEP EF™砂岩刺激処理ソリューションを導入しました。これにより腐食リスクを低減するとともに、軽作業坑井介入船や海底ツリーの使用を不要としました。本処理は性能目標を上回り、原油生産量をほぼ3倍に引き上げました。本適用により、砂岩刺激処理が海底パイプラインを通じて実施可能であることが示され、適用候補範囲の拡大とブラウンフィールドの経済性向上に寄与します。本オペレーションは、複雑な海底坑井介入作業の実施におけるTrident EnergyとSLBの強固な協業体制を示しています。

• スリナム沖において、SLBとPETRONAS Suriname E&P B.V.は、Ora™貯留層サンプリングプラットフォームおよびその高度なデジタルワークフローを導入することで、不要なリグ時間を回避しました。Oraプラットフォームは、原油の流動性が極めて低く採取が非常に困難な層を含む複雑な条件下においても、高品質な貯留層サンプルの取得に成功しました。この実用的なソリューションの導入により、価値創出の加速とオペレーションの改善が実現しました。

• ノルウェー大陸棚（NCS）において、OKEA ASAとSLBは、SLBの傾斜掘削、リアルタイム坑内計測および地層評価、掘削最適化、先進的なビットおよび流体技術、ならびに大偏距井の計画・モニタリング機能を含む統合スイートを活用することで、超長尺坑井における特有の地質的および操業上の課題を克服しました。測定深度10,895メートルに達した本坑井は、NCSにおいてこれまでに掘削された中で最長の坑井となりました。また、坑径拡大を同時に実施しながら、1回のランで3,400メートル超の掘削を達成しました。タリスカープロジェクトの一環として、本坑井はブラゲ油田の生産寿命延長を支援するとともに、追加資源の有効活用を可能にします。

• アゼルバイジャンにおいて、bpはSLBに対し、「Optiq™」リアルタイム光ファイバー解釈・分析ソリューションの導入に関する契約を授与しました。両社は、定性的・定量的な分布型温度センシング評価、多相生産プロファイリング、および注入プロファイリングに向けた、自動化されたリアルタイムワークフローの高度化を共同で推進しています。本ソリューションは現在、bpの監視要件に合わせて設定が進められており、既存の光ファイバーを備えた6基のプラットフォーム上の50坑以上の沖合坑井に導入される予定です。これにより、光ファイバーセンシングの価値を最大限に引き出すうえでの主要な障壁の克服を目指しています。これには、1日あたりテラバイト規模のデータ生成や、従来は時間を要していた解析プロセスといった課題が含まれます。エッジにおけるリアルタイム解析の自動化と、生産および貯留層監視インサイトへのセキュアなクラウドベースでのアクセスを実現することで、本協業は生産エンジニアおよび貯留層エンジニアが回収率を最大化し、生産の中断を防止または軽減できるよう支援することを目的としています。

• アラブ首長国連邦において、SLBとADNOC Offshoreは、Intelligent Stimulationワークフローを活用し、アブ・アル・ブクーシュ（ABK）油田でのタイトな炭酸塩岩層にある限界埋蔵資源の回収を可能にしました。リミテッドエントリーライナーおよびオープンホールラテラルで構成される混合仕上げのマルチラテラル坑井に対し、VDA™ viscoelastic diverting acidと、Kinetix Matrix™ソフトウェアで生成された刺激処理設計を組み合わせたOpenPath Flex™カスタマイズ可能酸刺激サービスを用いて、単一の作業船による1回の作業で処理を実施しました。設計は、クライアントのサポートラボによるコアフローデータを用いて校正され、均一な刺激処理を実現しました。この介入により、初期生産予測の2倍を超える成果が得られ、同一貯留層における今後の坑井向け酸刺激作業の指針を提供しました。

• マレーシアでは、PETRONAS Carigali Sdn. Bhd.がSLBと、沖合海底システム向けの管理圧力掘削（MPD）サービスを提供する5年契約を締結しました。SLBは、テンションリング上部設置型のコンパクトな回転制御装置と「@balance Control™」MPDシステムを備えた、包括的なMPDおよび加圧マッドキャップ掘削ソリューションを導入します。

• オーストラリアでは、SLBとコノコフィリップスは、オトウェイ盆地での探鉱プログラムの一環として、「Ora」インテリジェント・ワイヤーライン地層試験プラットフォームを同国で初めて導入しました。Oraのディープ・トランジェント試験（DTT）は、オトウェイ探鉱掘削プログラムで当初計画されていた従来型ドリル・ステム・テストに代わるものとして実施されました。試験はWaarre A貯留層に焦点を当てて実施されました。同貯留層においては、より特性評価が進んでいるWaarre C貯留層と比べ、オトウェイ盆地全体で貯留層および生産データが限られています。Ora DTTの結果により、試験における貯留層の品質および生産能力が確認され、貯留層の商業性に関する継続的な評価に向けた重要な入力データが提供されました。

デジタル事業

SLBはデジタル技術を大規模に展開し、顧客と連携して技術およびワークフローのクラウド移行を進めるとともに、AI対応の新たな機能を取り入れ、知見を活用してパフォーマンスの向上を図っています。主なハイライトは以下のとおりです。

• SLBとNVIDIAは、ドメイン特化型の生成AIモデルと産業規模で展開可能なエージェント型AIを基盤とするリファレンス環境「AI Factory for Energy」の開発に向けて、技術面での協力関係を拡大しました。本環境はSLBのデジタルプラットフォーム上で稼働し、エネルギー企業が自社のデータおよび業務にAIを大規模に活用できるよう支援します。両社はまた、NVIDIAの最新AIインフラを活用し、SLBのデジタルプラットフォーム全体における大規模データセットおよびAIモデルの処理の最適化に共同で取り組み、エネルギー分野におけるパフォーマンスと効率性の新たなベンチマークの確立を目指します。

• アンゴラでは、アズール・エナジーが、同社の事業全体でSLBのエンタープライズ デジタル プラットフォームの利用を継続・拡大するため、SLBと3年契約を締結しました。本プラットフォームは、アズールのポートフォリオ全体において、より一貫した業務遂行、意思決定の迅速化、ならびに信頼性の高いエネルギー供給の実現を支援します。アズール・エナジーは、bpおよびEniの合弁会社であり、アンゴラ最大の独立系エネルギー生産者として、同地域で最も複雑な資産の一部を運営しています。本契約は、アズールの貯留層部門における「Delfi™」デジタルプラットフォームの2年間の活用実績を基盤とするものです。同プラットフォームは、貯留層評価、モデリング、シミュレーション、坑井計画のワークフローを支援するとともに、時間の経過とともに貯留層ワークフローとより広範な運用データ環境を接続することで、エンタープライズ規模のデジタル統合を支援しています。

• タンザニアおよびウガンダでは、SLBが、世界最長の電気加熱式原油パイプラインである東アフリカ原油パイプライン（EACOP）向けに、生産データ管理システム（PDMS）を提供する4年契約を受注しました。SLBは、「Avocet™」生産操業ソフトウェアプラットフォームを導入し、生産データの収集、分析、および安全な保管を行います。これには、ティレンガ油田およびキングフィッシャー油田全体でリアルタイムの生産量追跡と生産最適化を可能にするモバイルインターフェースも含まれます。本PDMSソリューションは、操業の卓越性、フローアシュアランス、およびパイプライン健全性の確保を支援します。これは、東アフリカ市場における2つの重要国へのSLBの戦略的参入を示すとともに、エネルギー転換を支える、複数の事業者が関与する複雑なインフラプロジェクトに対し、デジタルソリューションを大規模に提供できる同社の能力を示すものです。

• カタールでは、SLBは大手オペレーターとの戦略的契約を獲得しました。これは、同地域における自律型掘削技術への移行が大きく加速していることを示すものです。2025年6月の導入以降、DrillOps™アドバイザリーが高い成果を上げていることを踏まえ、本技術は現在3基の陸上リグで運用されており、同オペレーターの初の沖合リグへの導入も予定されています。DrillOpsアドバイザリーは、これまでに10坑井超および26セクションで適用され、掘進率（ROP）の平均21%向上という顕著な成果を達成しています。本導入により、同ソリューションが多様なリグ環境で迅速に拡張でき、環境に依存しない互換性を備えていることも実証されました。

• オマーンでは、PDOが、高度なAI駆動型機能を通じて坑井オペレーションセンターを強化することを目的に、「DrillOps」インテリジェント坑井デリバリーおよびインサイトソリューションを導入する4年契約をSLBと締結しました。本契約の対象範囲には、PDOの50基のリグ全体にわたるDrillOpsアドバイザリーサービスおよび予測分析が含まれており、パイプ抑留やウォッシュアウトといったリスクを早期に検知する自動アラートを可能にします。これにより、タイムリーな予防措置を支援するとともに、より一貫性のある効率的な掘削パフォーマンスの実現を促進します。本契約の一環として、SLBは、掘削ワークフローの効率化と調整を目的としたリグ搭載型アプリケーションであるDrillOpsオートメーションに加え、対応リグにNeuro™自律傾斜掘削テクノロジーも導入します。本契約は、2025年に13坑井で成功裏に実施されたフィールド試験に続くものです。同試験では、掘進率（ROP）が18%向上し、インビジブル・ロスタイムが13%削減され、最終的に25リグ日を削減しました。

• インドでは、インド国営石油天然ガス公社（ONGC）がSLBと大規模なデジタル契約を締結しました。これは、ONGCのデジタルトランスフォーメーションプログラムにおける重要なマイルストーンを示すものです。本契約のもと、SLBのLumiデータ＆AIプラットフォームが、ONGCのすべての事業資産にわたりエンタープライズソリューションとして導入されます。これにより、高度な分析およびAI活用ワークフローを支える、統合的かつスケーラブルなデータ基盤が構築されます。これと並行して、「OptiFlow™」および「OptiSite™」ソリューションも導入され、実用的なインサイトと効率性の向上を通じて、生産操業を支援・強化します。本導入は、ONGCがデジタルおよびAIを活用する先導的なエネルギー企業となるという目標の達成を支援するものであり、SLBはONGCの信頼されるパートナーとして位置付けられています。

新たな成長領域

SLBは、データセンター・ソリューションおよびニュー・エナジーを含む高成長市場において、戦略的かつ革新的な技術およびパートナーシップを通じて大規模に参画しています。主な取り組みは以下のとおりです。

• SLBとNVIDIAは、重要なAIインフラの設計および導入に向けて技術協業を拡大しました。SLBは、NVIDIAのモジュール型DSX AIデータセンターの設計パートナーを務めます。このモジュール型アプローチでは、コンポーネントをオフサイトで製造することで、品質と信頼性を高めるとともに、コストとリードタイムを削減し、労働力の制約を緩和します。また、迅速かつ柔軟な拡張を可能にし、需要の拡大に応じて顧客がデータセンターの容量を迅速に拡張できるようにします。

• トルコでは、Maren Maras Electric Production Industry and Trade Co. Inc.が、同社の地熱ポートフォリオを支援するカスタマイズ型人工リフトソリューションを導入するため、SLBと4年契約を締結しました。本システムは高温の地熱環境向けに設計されており、初期設備投資の負担を軽減し、ライフサイクル全体にわたるサポートを提供する、商業面と運用面を統合したモデルを通じて提供されます。本契約のもと、SLBは人工リフト機器、現場サービス、およびパフォーマンス最適化に関する専門知見を提供します。本ソリューションは、地熱環境下における坑井の生産性とシステムの信頼性を向上させるとともに、拡張可能な地熱開発を支援します。

財務諸表

要約連結損益計算書

要約連結貸借対照表

流動性

特別費用・利益

2026年第1四半期業績発表では、米国で一般に認められた会計原則（GAAP）に基づく財務業績に加え、SECレギュレーションGで定義される非GAAP財務指標も提示しています。「流動性」の項目で説明している非GAAP財務指標に加え、特別費用・利益を除くSLBの純利益、ならびにこれに基づく指標（特別費用・利益を除く希薄化後1株当たり利益（EPS）、特別費用・利益を除く実効税率、調整後EBITDAおよび調整後EBITDA利益率）は、いずれも非GAAP財務指標です。経営陣は、これらの財務指標から特別費用・利益を除外することで、SLBの基礎的な事業業績および営業動向を把握する上で有用な視点を提供し、期間ごとのSLBの事業運営を評価する手段になると考えています。これらの指標はまた、一定のインセンティブ報酬を決定する際の業績指標として経営陣により使用されています。上記の非GAAP財務指標は、GAAPに基づいて作成された他の財務業績指標に追加して検討されるべきものであり、GAAPに基づく財務業績指標の代替となるものでも、それらより優れているものではありません。以下に、これらの非GAAP財務指標の一部について、対応するGAAP指標との調整表を示します。調整後EBITDAと対応するGAAP指標との調整については、「補足情報」（質問8）の項目をご参照ください。

事業部門

補足情報

よくある質問

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SLBについて

SLB（NYSE：SLB）は、100年にわたりエネルギー分野のイノベーションを推進してきたグローバル・テクノロジー企業です。100か国以上で事業を展開し、そのほぼ2倍にあたる国籍を持つ従業員を擁するSLBは、石油・ガス分野のイノベーション推進、デジタルの大規模展開、産業の脱炭素化、そしてエネルギー転換を加速する新たなエネルギーシステムの開発と拡大に日々取り組んでいます。詳細はslb.comをご覧ください。

電話会議情報

SLBは、2026年4月24日（金）に、決算プレスリリースおよび事業見通しについて説明する電話会議を開催します。開始時刻は、米国東部時間午前11時00分を予定しています。一般公開される本電話会議に参加するには、開始予定時刻の約10分前までに、電話会議のオペレーターへご連絡ください。電話番号は、北米からは+1（833）470-1428、北米以外からは+1（404）975-4839です。その際、アクセスコード742955をお伝えください。電話会議終了後、音声リプレイは2026年5月1日までご利用いただけます。音声リプレイを聴取するには、北米からは+1（866）813-9403、北米以外からは+1（929）458-6194へダイヤルし、アクセスコード360731を入力してください。また、電話会議は、聴取専用形式でhttps://events.q4inc.com/attendee/972985185にて同時にウェブキャスト配信されます。ウェブキャストのリプレイも、2026年5月1日まで同サイトにてご利用いただけます。

将来の見通しに関する記述

本2026年第1四半期の決算発表および当社が行うその他の発言には、連邦証券法の意味における「将来の見通しに関する記述」が含まれており、これには過去の事実ではないすべての記述が含まれます。これらの記述には、「予想する」「かもしれない」「可能である」「考える」「予測する」「計画する」「潜在的な」「予測される」「予測」「前兆」「見通し」「期待」「見積もる」「意図する」「予期する」「志向」「目標」「狙い」「予定されている」「考える」「すべきである」「可能性がある」「であろう」「する見込みである」「見受けられる」「可能性が高い」などの語句や、これらに類する表現が含まれることが一般的です。将来見通しに関する記述は、さまざまな程度で不確実性を伴う事項に関するものであり、当社の財務目標および業績目標、ならびに当社の事業見通しに関する、またはそれに依拠するその他の予測や期待、SLB全体および各事業部門（ならびに各事業部門内の特定の事業ライン、地域、または技術分野）における成長、チャンピオンXの買収によるメリット（SLBがチャンピオンX事業を成功裏に統合する能力や、当該買収から期待されるシナジーおよび価値創出の実現を含む）、石油・天然ガスの需要と生産の増加、石油および天然ガス価格、エネルギー転換および地球規模の気候変動に関する予測または見通し、操業手順および技術の改善、SLBおよび石油・ガス業界による設備投資、デジタルおよび「fit for basin」を含む当社の事業戦略ならびに当社顧客の戦略、配当計画および自社株買いプログラムを含む当社の資本配分計画、当社のAPSプロジェクト、合弁事業およびその他のアライアンス、進行中または激化する紛争が世界のエネルギー供給に与える影響、原材料へのアクセス、将来の世界的な経済および地政学的状況、フリーキャッシュフローを含む将来の流動性、ならびにマージン水準などの将来の経営成績に関する記述が含まれます。これらの記述は、世界的な経済および地政学的状況の変化、当社顧客による探鉱・生産支出の変動、ならびに石油および天然ガスの探鉱および開発の水準の変化、当社顧客およびサプライヤーの経営成績および財務状況、当社の財務目標および業績目標ならびにその他の予測および期待を達成できない可能性、当社のネットゼロ炭素排出目標または中間的な排出削減目標を達成できない可能性、世界の主要地域における一般的な経済、地政学的環境および事業環境、為替リスク、インフレ、政府による金融政策の変更、関税、価格圧力、天候および季節要因、健康に関するパンデミックの悪影響、原材料の入手可能性およびコスト、操業上の変更、遅延または中止、当社サプライチェーンにおける課題、生産量の減少、将来の費用計上の規模、デジタルやニュー・エナジーなどの事業戦略および施策、ならびにコスト削減戦略から期待される効率化やその他の効果を実現できない可能性、政府規制および規制要件の変更（海洋における石油・ガス探鉱、放射線源、爆発物、化学物質、ならびに気候関連の取り組みに関するものを含む）、探鉱における新たな課題に技術が対応できない可能性、代替エネルギー源または代替製品の競争力、本プレスリリース、ならびに米国証券取引委員会（SEC）に提出または提供された当社の最新のForm 10-K、Form 10-QおよびForm 8-Kに詳述されているその他のリスクおよび不確実性の影響を受けますが、これらに限定されません。

これらのリスクや不確実性の1つまたは複数あるいは他のリスクや不確実性が実際に起こった場合（またはこのような状況の変化の結果）、あるいは基礎となる前提が誤りであった場合、実際の結果や成果は将来予想に関する記述に示されたものとは大きく異なる場合があります。当社の環境、社会、その他の持続可能性に関する計画や目標について本プレスリリースに記載されている将来予想に関する記述やその他の記述は、それらの記述が必ずしも投資家にとって重要であることやSECへの提出物の中で開示が求められていることを示すものではありません。また、過去、現在、将来の環境、社会、持続可能性に関連する記述は、進展中の進捗を測定する際の基準、進化し続ける内部統制とプロセス、将来変化する可能性のある前提に基づいている可能性があります。本プレスリリースの記述は、本リリース発表時点での内容であり、SLBは新たな情報、将来の出来事、その他の理由にかかわらず、そのような記述を公式に更新または改訂する一切の意図および義務を否認します。

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